ARTICLE記事一覧
インタビュー
203件
STRATEGY
「味が落ちた」と絶対に言われたくない 丸の内OL、山形県に移住して創業90年の小さな糀屋を事業承継
2024.07.11
全国屈指の米どころ、山形県庄内町で1934年に創業した小さな糀店があった。数名の従業員で手作りする生糀（なまこうじ）が人気で、地元を中心に多くの人に愛されてきた「佐藤糀店」。しかし、３代目夫妻は高齢となり、施設の老朽化もあって後継がピンチとなっていた。そんな糀店を引き継いだのは、丸の内ＯＬから山形にＩターンした國本美鈴氏。2024年1月1日から新たに「さくら糀屋」を開業した。なぜ、丸の内ＯＬが山形の小さな糀屋を引き継いだのか、國本氏に聞いた。
STRATEGY
「長男が会社を継ぐ時代」は終わった 事業承継の後継者選び「誰もが納得できる透明性を」
2024.07.10
中小企業の事業承継について専門家とともに学ぶ「サクセッションアカデミー」（主催・一般社団法人サクセッション協会）が5月8日、東京都銀座及びZOOMによるオンラインで開かれました。４回目となる今回は、事業承継の最重要事項である「後継者選定」について理解を深めました。
STRATEGY
「不動産投資は、チャリンチャリンお金が入る不労所得ではない」 借金２億だった20代から復活、リニア開通をにらむ不動産賃貸会社社長 ～山長・後編
2024.07.08
祖父の死をきっかけに、28歳で借金2億円と月20万円の赤字を垂れ流すアパートを相続した「山長」（山梨県甲府市）の長田譲代表取締役。自ら掃除するなど、賃貸経営に主体的に関わることで黒字化に成功したが、再び暗雲が…。賃貸物件の空室率が全国最悪レベルの30％ともいわれる山梨県で、「空き室のないアパート経営」を実現した長田氏は、どうやって復活したのだろう。
STRATEGY
28歳で借金2億、大赤字アパート相続「何で俺ばっかりこんな目に…」 地方の不動産賃貸会社、地獄のスタート ～山長・前編
2024.07.08
899万戸――総務省が発表した、昨年の賃貸物件を含めた全国の空き家の数だ。空き家率は過去最高の13.8％となり、特に地方の状況は深刻で空き家率30％を超える地域もある。そんな大逆風が吹き荒れる地方都市に、賃貸物件の空き室を出さない不動産賃貸会社がある。28歳で赤字アパートと借金2億円を相続し、奈落の底に突き落とされた「山長」（山梨県甲府市）の長田穣代表取締役の復活劇を聞いた。
STRATEGY
「バズる動画は、最初の2秒で決まる」 大赤字だった沖縄のホテルを承継し、SNSで再建した「ど素人」が語る秘訣
2024.07.05
全くホテル経営の経験がないにも関わらず、2022年に大赤字だった沖縄のリゾートホテル再建を任され、SNS活用で黒字化にこぎつけたインフルエンサー、片岡力也氏（34）。彼のアカウント「ど素人ホテル再建計画」はTikTokやInstagramで数々のバズり動画を生み出し、中には350万回再生の動画も。片岡氏に、ビジネスにも使える「バズり動画」の秘訣を聞いた。
STRATEGY
大赤字だった沖縄のリゾートホテルを「ど素人」が再建 SNSでバズらせ、黒字化した戦略とは
2024.07.04
「僕はいきなり沖縄の大赤字リゾートホテルの再建を託されたど素人！」という台詞から始まるショート動画が、2022年にバズッた。このアカウント「ど素人ホテル再建計画」は、ホテルの経営状況をあけすけに公開したり、視聴者投票でホテルや部屋の名前を決めたりと、再建手法の物珍しさが話題を呼び、瞬く間に人気インフルエンサーに。「ど素人」こと、片岡力也氏（34）はなぜホテルを継ごうと思ったのか、どのように再建していったのか、話を聞いた。
STRATEGY
会社が２つに分かれたとき「商標の承継」が運命を分けた 国内トップのオンライン商標登録サービス企業に聞く、その重要性は
2024.07.03
2017年に商標登録のオンラインサービス「Cotobox（コトボックス）」を開発し、業界のデジタル革命の先駆者となった企業「Cotobox」。特許庁に出願された商標の４％に関わり、国内トップシェアを占めるサービスだ。知的財産に関する専門知識や手続きの煩雑さをテクノロジーで解消し、中小企業も手軽に商標登録できるようになった。企業にとって、「商標」はどんな好影響をもたらし、「商標」を失うことはどんなデメリットがあるのか。開発した企業「Cotobox」（東京都千代田区）の五味和泰代表取締役CEOに聞いた。
STRATEGY
商標登録の世界にデジタル革命が起きた…！ 国内トップに立ったオンラインサービス、「商標は価値にもコストにもなる」
2024.07.02
2017年、業界地図を変えるオンライン商標登録サービスが登場しました。煩雑な手続き無しで、弁理士への商標申請依頼だけでなく類似商標の調査などもオンラインで完了できます。今や、5万社以上の企業が利用し、日本の商標登録に関して国内シェア１位に躍り出たサービスの名は「Cotobox（通称・コトボックス）」です。開発した企業「Cotobox」（東京都千代田区）の五味和泰代表取締役CEOに、サービスの革新性について聞きました。
STRATEGY
セガサミー会長「こんな最悪のケース見たくない」コロナ禍でゲーセン全閉鎖の試練…でも「任せた」 若手社長がピンチで構造改革を決断
2024.07.01
2004年10月、パチンコ・パチスロなど遊技機のメーカー「サミー」と、ゲーム企業「セガ」が経営統合して誕生した「セガサミーホールディングス」。里見治紀氏 代表取締役社長グループ CEO（45）は、巨大企業を30代の若さで父親から事業承継したが、そのきっかけを作ったのは、サミーが町工場だった頃から働いてきた役員たちだった。
STRATEGY
埼玉の「イモビール」から、世界28カ国展開のクラフトビールに変革 「COEDOビール」開発秘話、その戦略の源流とは
2024.06.28
「農家と生活者が、協同で日本の農業を切り開こう」という思いを社名に込めた協同商事は、もとは農産物の運搬や販売を主力事業としていたが、約30年前からビール事業に参入。オリジナルブランドのクラフトビール「COEDO（コエド）」を、現在は世界28カ国で販売されるまでに成長させた。36歳の若さで先代から社長を引き継いだ朝霧重治氏は、「COEDOビール」の生みの親でもある。今やクラフトビールの代表とも言える「COEDOビール」は、どんな想いを持って生まれたのか。開発秘話について話を聞いた。