事業承継のおすすめ書籍13選！

事業承継は、一朝一夕で完了できるものではありません。後継者選定や資金調達、経営計画の策定など、さまざまなことを検討し、実行する必要があり、その中ではたくさんの悩みが生まれるものです。事業承継の悩みを抱えたときは、専門家の知見が詰まった書籍に頼ってみてはいかがでしょうか。本記事では、事業承継を円滑に進めるためのヒントをくれる、おすすめの書籍を紹介します。

１．中小企業の「事業承継」はじめに読む本

『中小企業の「事業承継」はじめに読む本』は、約40年にわたって事業承継のコンサルティングに携わってきた著者が、準備から承継後まで、事業承継のポイントを網羅的にまとめた本です。イラストつきで解説されているので、忙しい経営者でもパッと要点を理解できるでしょう。

２．[速解] これで大丈夫! 事業承継税制特例承継計画と納税猶予の申請

『[速解] これで大丈夫! 事業承継税制特例承継計画と納税猶予の申請』は、事業承継税制を理解したい経営者にぴったりの一冊。Q&A形式で、特例承継計画の作り方や申請方法がわかりやすく解説されています。

３．中小企業向け会社を守る事業承継

『中小企業向け会社を守る事業承継』は、中小企業経営者をターゲットとした一冊です。「事業承継にはどれくらいの費用がかかる？」「親族内承継のメリット・デメリットとは？」「後継者が株式を引き継げない場合は？」など、経営者が気になるポイントを丁寧に解説しています。

４．事業承継が0からわかる本（第2版）

『事業承継が0からわかる本（第2版）』は、経営者から著者に寄せられる事業承継の相談のうち、頻度の高い60問を選定してまとめています。特徴は、経営者とコンサルタントの会話形式になっているところ。専門用語を避け、事業承継の知識がまったくない方にもわかりやすい形になっています。

５．事業承継のツボとコツがゼッタイにわかる本[第2版]

『事業承継のツボとコツがゼッタイにわかる本[第2版]』は、事業承継の悩みをQ&A形式でわかりやすく解説した一冊。弁護士・税理士・公認会計士という事業承継のプロフェッショナルたちが、円滑に事業承継をするためのノウハウを教えてくれます。

６．事業承継の安心手引 2022年度版

『事業承継の安心手引 2022年度版』は、事業承継のすべてがわかるといっても過言ではないほど充実したガイドブックです。事業承継を検討し始めたときから、完了するタイミングまで、あなたの会社に伴走してくれる心強い味方となるでしょう。

７．〈4訂版〉税理士が見つけた!本当は怖い事業承継の失敗事例55 (失敗から学ぶ実務講座シリーズ)

『4訂版〉税理士が見つけた!本当は怖い事業承継の失敗事例55 (失敗から学ぶ実務講座シリーズ)』は、税理士として事業承継のサポートをする著者らが、事業承継の失敗事例をまとめ、解説している本です。失敗事例から教訓を得ることで、トラブルのない事業承継が実現するでしょう。

８．まんが×解説でわかる! 入門事業承継対策

『まんが×解説でわかる! 入門事業承継対策』は、事業承継の進め方やポイントをまんが形式で学べる一冊。若手税理士が所長税理士からレクチャーを受けながら成長するストーリーで、事業承継の知識がない方でも楽しく読み進められるでしょう。

９．社長、会社を誰に、どう継がせますか?〜事業承継の新しい教科書

『社長、会社を誰に、どう継がせますか?〜事業承継の新しい教科書』は、事業承継を考え始めたタイミングでぜひ読みたい、初心者向けの教科書のような一冊です。株主対策や後継者選定など、さまざまなフェーズで考えるべきことを丁寧に解説してくれます。

10. 賢い経営者の相続と事業承継 30章

『賢い経営者の相続と事業承継 30章』は、税務のプロであるコンサルティングファームが著者となっています。遺言書や親族内承継の注意点から自社株式の節税手段、M&Aまで、相続と事業承継のあらゆる知識が身につく一冊です。

11. ゼロからわかる事業承継・M&A90問90答

『ゼロからわかる事業承継・M&A90問90答』は、事業承継にかかわる税務、法務、M&Aなどを、それぞれの専門家がQ&A形式で解説しています。実務で役立つ図解、フローチャート、チェックリストを多数収録しており、企業経営者はもちろん、企業内で事業承継を担当する方にもおすすめしたい書籍です。

12. 社長、会社を継がせますか?廃業しますか? 誰も教えてくれなかったM&A、借金、後継者問題解決の極意

『社長、会社を継がせますか?廃業しますか? 誰も教えてくれなかったM&A、借金、後継者問題解決の極意』は、NHKスペシャル『大廃業時代』に出演した人気コンサルタント、奥村聡さんが、承継・廃業を円滑に進めるための知識を紹介した書籍です。

「会社で利益がしっかり出ていない」「社長の年齢が65歳を超えている」「会社を譲る後継者が決まっていない」「ともに出口へと歩んでくれる専門家のパートナーがいない」「銀行の借金を10年以内に返済できる目途が立っていない」に当てはまる経営者がターゲットとなっています。