ARTICLE記事一覧
インタビュー
141件
STRATEGY
「私には、カリスマ性がない…」天才肌の社長から会社を継ぐとき、２代目・３代目が苦しまないために
2024.06.26
中小企業の事業承継について、実例や知識を専門家とともに学ぶ「サクセッションアカデミー」が4月24日、東京都銀座及びZOOMによるオンラインで行われました。3回目の今回は、「成功事例と失敗事例の分析」というテーマで学びを深めました。 アカデミーは、日本経済の課題となっている事業承継について、実例や知識を深く学び、経済活性化に資する目的で今年から始まりました。講師を務めるのは、メガバンク出身の同協会代表理事・原健太郎氏と、外資系企業等でコンサルティング業務を約30年以上務めた同協会フェロー中山良一氏です。
STRATEGY
「セガ」と「サミー」の経営統合の裏に、若い２代目の苦労 異なる社風に飛び込み、セガのスマホゲーム領域を開拓
2024.06.25
2004年10月、パチンコ・パチスロなど遊技機のメーカー「サミー」と、ゲームメーカー「セガ」が経営統合して誕生した「セガサミーホールディングス」。時価総額4600億円の巨大企業を、30代という若さで父親から事業承継したのが、里見治紀氏 代表取締役社長グループCEO（45）だ。どのように、多様なエンタテインメントを手掛ける大企業のかじ取りを引き継いだのか、里見氏に聞いた。
STRATEGY
「日本的根回し」が事業承継に重要 「あなたにはお世話になってない」と言われないためには
2024.06.24
中小企業の事業承継について専門家とともに学ぶ「サクセッションアカデミー」（主催・一般社団法人サクセッション協会）の講義が、4月10日に開催されました。2回目となる今回は、「事業承継のプロセスとステップ」というテーマで、事業承継が行われる各種フェーズについて解説しました。 アカデミーは、日本経済の課題となっている事業承継について、実例や知識を深く学び、経済活性化に資する目的で今年から始まりました。講師を務めるのは、メガバンク出身の同協会代表理事・原健太郎氏と、外資系企業等でコンサルティング業務を約30年以上務めた同協会フェロー中山良一氏です。
STRATEGY
なぜ、生命保険が中小企業の事業承継に大切なのか？ 中小企業に寄り添うアクサ生命の経営戦略
2024.06.19
23年度の保険料等収入8,885 億円、営業拠点数は300 を超える保険業界大手の「アクサ生命」。代表取締役社長兼CEOの安渕聖司氏は、日本企業の99％を占める中小企業の事業承継を進めることが、日本再生のカギであると言います。アクサ生命は、自社の生命保険を活用しながら中小企業の事業承継を支援していますが、具体的にはどのような手法なのでしょうか。
STRATEGY
「まさか、経営理念がない企業がこんなに多いとは」 将来予測が立たない時代、数字の見通しより「パーパス」が重要に
2024.06.19
ここ数年、「パーパス」という言葉を目にする機会が急増した。パーパスとは何なのか。なぜ今、注目を集めているのか。企業の事業承継において、パーパス経営の重要性を説く経営コンサルタント「やまぐち総研」（山口市）の中村伸一所長に聞いた。
STRATEGY
「創業者の理念」、時代が変わってもリスペクトして守るべき？ 事業承継後、自分のカラーで経営したい次世代はどうする
2024.06.19
先代、先々代から受け継がれてきた会社の理念が、時代に合わなくなったり、形骸化したりしていないだろうか？創業の理念は変えられないが、自分のカラーを打ち出したい後継者もいるはずだ。事業承継の際、会社の理念をどう受け継いでいけばいいのか？会社の理念とも言える「パーパス」の重要性を説く経営コンサルタント「やまぐち総研」（山口市）の中村伸一所長に聞いた。
STRATEGY
就活生の78％が「パーパス重視」、給与重視はわずか パーパスのない企業は、Z世代を採用できない時代に
2024.06.19
Ｚ世代は就職活動で、会社の理念「パーパス」を重視して会社を選ぶようになってきた。大手企業では、一度辞めた社員を再び採用する「アルムナイ採用」が急速に普及する。このことは、会社と個人のパーパスのすり合わせが重要な時代に突入したことを示す。深刻化する人材難や後継者不足を解消するためにパーパスをどう活かせばいいのか？パーパスの重要性を説く経営コンサルタント「やまぐち総研」（山口市）の中村伸一所長に聞いた。
STRATEGY
「人手不足解消」に賃上げの他に効果的なことは 国の中小企業白書が指摘、「事業承継」も重要課題
2024.06.14
中小企業庁は５月１０日、「中小企業白書」と「小企業白書」を公表した。両白書ともさまざまな提言を行っているが、中小企業を取り巻く最大の課題に「人手不足」を挙げ、人や研究、設備への投資を促したほか、経営者の高齢化が進む中「事業承継」を巡る課題も指摘している。
FINANCE
大量集客、収益化を目指す「スタジアム・アリーナ」は地方の大きなビジネスチャンス 住民がスポーツ楽しむ施設とは区別
2024.06.13
経済産業省とスポーツ庁は、まちづくりや地域活性化の核として「スタジアム・アリーナ改革」に取り組んでいる。スタジアム・アリーナ改革とは、スポーツを成長産業化の大きな柱とし、定期的に数千人、数万人を集客するスポーツ観戦を主な目的とした施設にしていく構想だ。地域住民がスポーツを楽しむ施設とは区別し、従来の低収益型から、大きな収益を生み出すプロフィットセンターへの脱却を目指している。
FINANCE
従業員を休ませるより、研修・訓練を重視せよ 事業縮小する企業向けの国の雇用調整助成金制度がシフト変更
2024.06.12
雇用調整助成金とは、事業活動を縮小せざるをえなくなった企業が、従業員を一時的に休業させたり、研修などの教育訓練を受けさせたりして雇用を維持した場合、企業が支払った休業手当や賃金の一部を助成するものだ。国は今年4月、助成金制度を改定し、休業よりも教育訓練と雇用維持に重点を置くように、制度をシフトさせた。